【 プロ野球引退後の収入 】”廃止した年金制度”と”充実していく転職サポート”の現状

簡単な自己紹介

JUNJUN
16年目の医療系国家資格取得者で野球を中心に活動。
現在は
『法律』も勉強中。
詳しいプロフィール

 

毎年のように100名前後のプロ野球選手が引退しています。
今回は引退後に大事になる年金制度と転職サポートについて解説していきます。

 

 

引退後の1番の不安は「収入」

 

プロ野球ではフェニックスリーグ開催時にセカンドキャリアについて調査を行っています。
その中で「引退後の不安」についての質問があり、以下のような結果となっています。

やはり収入面での不安が最も多く、ついでの不安は進路となっています。
このように引退後の経済的な不安を抱えている現役選手が多いのが現状です。

進路そのものが収入に関わるので同じ要素ではあります。
これらをいかに解消できるかが引退後の人生のポイントとなっています。

 

2019年アンケートの「引退後に不安な要素」

  • 収入(生活していけるのか?)         76.0% (79名)
  • 進路(引退後、何をやっていけば良いか?)   73.1% (76名)
  • やりがい喪失                16.3% (17名)
  • 世間体(親戚や友人などの反応)          1.9% (2名)
  • 回答なし                    2.9% (3名)

 

2011年に廃止した日本プロ野球の「年金制度」

 

以下がプロ野球の年金制度の概要になります。

  • 1964年に導入
  • 日本プロ野球機構が対象
  • 監督・コーチ・選手・審判が対象

年金の受給条件は以下の通りです。

  • 1・2軍合計で10年間以上選手登録されたもの
  • 選手が掛け金として負担
  • 引退後、55歳から年間120万円を支給

 

しかし、2011年に財源不足を理由に廃止することが決定しました。
解散時に52億円の赤字を抱え、さらに年間9億円を払い続けることが不可能に。

当時の選手会会長の新井貴浩選手(当時阪神タイガース)のもと廃止が決定。
積立金を解散資金に分配する形でOBを中心に返金するに至っています。

 

① MLBの年金制度

 

MLBでは現在でも年金制度は続いています。
財源の違いこそあれど、日本と比べてかなり好待遇と言えます。
また、1日でも登録されればと受け皿を広くしているのも特徴です。

  • 最低43試合の出場で受給可能
  • 年間1日でも登録されれば受給可能
  • 10年間メジャー在籍で満額の年間21万ドル(約2300万円)
  • 球団が全額を負担
  • 受給年齢は45、50、55、62歳のいずれから死去するまで

 

ちなみに日本人メジャーリーガーで満額を達成したのは以下の選手。
過去63人の日本人メジャーリーガーが誕生しましたが僅か4人でした。

[ 10年以上在籍のメジャーリーガー ]

在籍期間 在籍年数
野茂英雄 1995~2008年 14年
松井秀喜 2002~2012年 11年
大家友和 1999~2009年 11年
イチロー 2001~2019年 19年

※ 次いで、上原浩治投手・長谷川滋利投手・田澤純一投手が9年

 

② NPBとMLBの年金制度の比較

 

簡単にNPBとMLBの年金制度を比較すると以下の通りです。

[ 日米プロ野球の年金制度の比較 ]

日本プロ野球 MLB
条件 1・2軍合計で10年間在籍 1日でもメジャー登録
受給年齢 55歳 45、50、55、62歳
年額 約120万円 10年満額で約2300万円
負担 NPBと選手 球団
現状 2011年廃止 運用中

 

③ 日本相撲協会は「厚生年金」に加入

 

相撲取りをはじめ日本相撲協会の協会員は職員としての所属です。
つまり、会社員としての扱いとなるので厚生年金の加入対象となります。

仮に引退して自営業になったとしても、払った期間は年金に加算されます。
若くして入門した場合、10年分の厚生年金があることも珍しくないでしょう。

プロ野球と相撲を比較すると以下の通りです。
こうしてみると日本相撲協会のバックアップはしっかりしています。

概要
プロ野球選手 自営業、国民年金、第一号被保険者
日本相撲協会力士 会社員、厚生年金、第二号被保険者

 

年金制度廃止に伴う補助的な制度

 

年金制度廃止に伴って以下のような制度も設けられました。
しかし、年金に比べて満足な制度とは言えないのが現状です。

① 引退後のために必要な「退団金共済制度」

 

年金制度は廃止となったものの、選手会が行う「退団金共済制度」があります。
任意での加入にはなりますが、一口10万円で年間50口まで積み立て可能な制度です。

1年目から積み立てることができ、引退後の必要経費にあてることができます。
短期であれば積立額は少額ですが、年俸の多いベテラン選手などはかなりの額に。

こうした制度があることで、いきなり解雇になっても翌年の税金に対応できます。
もちろんそれまでしっかり納めてきている選手の場合の話にはなってきます。

仕事が無くなって、それまで貰っていた45%の税金を払うとなると大変です。
そういった面でも現役時代からしっかりと引退後を考えておく必要があります。

 

② 2016年から追加された「支配下10年以上選手養老補助制度」

 

2016年からNPBでは「養老補助制度」が追加されました。
その制度を受けられる選手の条件と支給額は以下の通りです。

  • 支配下登録10年以上の元選手
  • 55歳と60歳の時に各50万円が支給

 

ただし、年金制度廃止時に一時金を受給している元選手は対象外となっています。
年金が無くなった以降の選手のためにできた制度と言っても良いでしょう。

とはいえ、年金制度でもらえた額と比べるとずいぶん少ない額です。
また、毎年の支給ではなく2度の支給のみ、年金に比べて“僅かな足し”程度です。

 

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選手会が支援するプロ野球引退後のキャリアサポート

 

プロ野球選手会により引退後の選手に対して2つのサポートが用意されています。
そのひとつは「転職サポート」、もうひとつは「就学サポート」の2つになります。

① 元プロ野球選手を対象とした「イーキャリアNEXTFIELD」

 

引用: イーキャリアNEXTFIELD

 

ソフトバンクのグループ会社として1999年設立した「ソフトバンクヒューマンキャピタル」。
そのヒューマンキャピタルは2014年から「イーキャリアNEXTFIELD」を運営しています。
プロ野球引退後の再就職のサポートを目的とし、引退選手はいつでも求人情報を検索できます。

【 対象 】 引退から5年以内かつ引退後の退職が2回以内の元プロ野球選手

同サイトでは実際に転職後に活躍している元プロ野球選手のインタビュー記事もあります。
ただ、「プロ野球選手」といってもおそらくNPB選手のみで独立リーグなどは該当しません。

 

SBヒューマンキャピタル株式会社

〒106-0032
東京都港区六本木2-4-5 六本木Dスクエア3F

電話 03-5549-1288 (平日 9:00~17:45)

代表取締役社長兼CEO 木崎 秀夫
設立 1999年9月30日

 

② 國學院大學と「セカンドキャリア特別選考入学試験」を協定

 

2017年11月にプロ野球選手会と國學院大學が「セカンドキャリア特別選考入試」の協定を結びました。
中学・高校の保健体育教員免許小学校の教員免許が取得でき、選手のキャリアも十分に生かせます。

  • 学部学科 人間開発学部 健康体育学科
  • 受験資格 日本プロ野球選手会が推薦する元日本プロ野球選手会所属選手
  • 選考方法 作文、面接
  • 合格枠  3名
  • 合格枠  入学金と授業料を4年間免除
  • 試験要綱 PDF資料

 

2018年オフには元ソフトバンクの育成選手だった幸山一大氏(22)が初の合格者となりました。
翌年の2019年オフには元カープの岡林飛翔氏(20)、元ロッテの島孝明氏(21)の2名が無事に合格。
現在、この3名が在籍し、教員免許と野球指導者を目指して学生として頑張っています。

参考 : 國學院大學×日本プロ野球選手会 セカンドキャリア特別選考入試に関する協定を締結

 

プロ野球OBが立ち上げたアスリートへのキャリアサポート

 

① 2つのキャリアを推進する「アスリートデュアルキャリア推進機構」

 

引用 : 一般社団法人アスリートデュアルキャリア推進機構

 

2014年には「アスリートデュアルキャリア推進機構」が設立されました。
代表理事をつとめるのは元阪神タイガースに投手として在籍し、現在は公認会計士の奥村武博氏。

デュアルキャリアとは「人として」と「アスリートとして」をキャリアを両立するというものです。
つまり、アスリートも競技以外でのキャリアも平行して経験することの重要性を推進しています。
啓蒙活動・キャリア形成支援・調査・研究を中心に現役中からアスリートの支援を行っています。

また、シェアハウスを運営する株式会社DADAと提携することで引退後の住居支援も行っています。
競技引退後の新たなキャリアをスタートの際に少しでも負担を少なくすることを目的としています。

 

一般社団法人アスリートデュアルキャリア推進機構

〒102-0074
東京都千代田区九段南2-7-6 マニュライフプレイス九段南3F
03-5214-6173

代表理事 奥村武博(公認会計士・元阪神タイガース投手)
設立 2017年10月19日

 

不十分なJリーグのキャリアサポート体制

 

Jリーグにはかつて直営のキャリアサポート体制がありました。
しかし、現在は解散して、民間企業として事業が引き継がれています。

① 10年で頓挫したJリーグの「キャリアサポートセンター」

 

Jリーグでは2002年に引退後の選手のために「キャリアサポートセンター」を設立しました。
現役選手のキャリア支援、引退選手への企業紹介や進路相談にのるなどの活動を行っていました。

主なサポート内容

  • 企業やサッカースクールなどで「インターンシップの実施」
  • JリーグのOB選手や他競技のOB選手との「キャリア交流会」
  • チームとの契約が終了した選手に対する「就学サポート」
  • 年1~2回のキャリアサポートマガジン「Off the Pitchの発行」

 

しかし、2011年よりJリーグからの予算が削減され、サポート内容は縮小。
年金制度や退職金制度の話も出る中で、設立10年でサポート事業は頓挫し解散しています。

 

② 事業を引き継いだ「アスリートキャリアパートナー」

 

キャリアサポートセンターの業務を引き継ぐ形になったのが「株式会社山愛」。
同社の事業として2014年に「アスリートキャリアパートナー」を立ち上げています。

【 公式サイト 】 http://www.athlete-career-partner.jp/

キャリアサポートセンターのスタッフが立ち上げた事業を取り込む形でスタート。
登録アスリートは800人を超え、Jリーガーを含む多くの選手の再就職を支援しています。

相談や紹介に関する費用は企業側が負担する形になっており、選手の負担も無いようです。
就職体験のない選手に対してもしっかりとサポートしておられるようです。

 

アスリートキャリアパートナー

〒113-0034
東京都文京区湯島1-11-14
03-3816-4065

代表取締役社長 山下裕己
設立 1968年11月9日

 

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増加するアスリートへの転職・就職サポート

 

現在では一般企業が積極的にアスリートたちの採用を始めています。
それに伴い、以下のようにアスリートに特化した就職・転職エージェントも存在します。

① アスリートの就職相談を支援する「アスリートエージェント」



プロ野球選手以外にもアスリートの就職支援は広がっています。
株式会社アーシャルデザインが運営する「アスリートエージェント」もそのひとつ。

【 公式サイト 】 https://www.a-cial.com/lp/head/

5

1000名以上のアスリートの就職支援をしてきた実績があります。
就職アドバイザーがマンツーマンでサポートしてくれるのも魅力のひとつ。

また内定後もオリジナルの研修プランでフォローも。
プロアマともに多くの選手が多くの企業に就職しています。

  • スポーツ業界の転職案件数No.1
  • 元アスリート・体育会人材支援数No.1
  • 転職者の年収UP率59%
  • 3000名以上の体育会、アスリートの就職、転職を支援してきた豊富な実績
  • 少数精鋭、量より質重視の就職アドバイザーがマンツーマンで担当
  • 10万社以上の中から選抜した体育会アスリート限定の求人案件が多数

 

 

➁ アスリートの就職相談を支援する「スポナビキャリア」



他にもアスリートの就職・転職をサポートする企業はあります。
株式会社スポーツフィールドが運営する「スポナビキャリア」もそのひとつ。

【 公式サイト 】 https://career.sponavi.com/

5

スポナビキャリアのコンサルタントはすべて体育会系出身です。
無料の専任サポート制を設けており、会員には非公開求人の紹介もしてくれます。

アスリートが苦手な書類作成もしっかりとフォロー。
毎年のように多くのアスリートたちの就職をバックアップしています。

  • 完全無料の転職エージェントサービス
  • 書類作成、求人紹介、選考対策など体育会出身のカウンセラーが徹底サポート
  • 体育会系の人財を採用したいと企業を紹介
  • 「スポーツ経験」を評価基準の一つにしている企業を業界・職種問わずご紹介

 

 

その他のアスリート転職サポート

 

 

③ スポーツ事業も含めて広く支援する「リクルートエージェント」

 

 

最近では指導者や教員などを目指さず一般企業に就職する選手も多くなりました。
そういった時に広い分野で就職を支援しているのが「リクルートエージェント」。

【 公式サイト 】 https://www.r-agent.com/

4.5

リクルートエージェントの求人にはスポーツ関係の企業も豊富です。
ホームページ内で「スポーツビジネス」と検索するとすぐに企業が見つかります。

例えば以下のように1度は耳にしているスポーツ関係の有名企業の求人も。

  • 楽天株式会社 (グローバルスポーツ事業)
  • TrackMan株式会社 (ゴルフ弾道計測器の営業)
  • 名古屋ダイヤモンドドルフィンズ株式会社 (BJリーグ)
  • 株式会社インターナショナルスポーツマーケティング
  • 株式会社ミカサ (世界大会試合球の製造)
  • オリックス野球クラブ株式会社
  • 株式会社横浜DeNAベイスターズ
  • 株式会社FIVE PLUS (サッカー番組制作)
  • 第一ゴルフ株式会社 (ゴルフクラブ)

 

リクルートエージェントは非公開求人のため応募しないと紹介してもらえません
仕事選び、応募書類添削、面接、企業との条件交渉など担当からアドバイスがもらえます。

こういった手厚いサポートがあればスポーツ業界以外の転職でも安心かと思います。
紹介手数料は企業が負担するため、選手にとっては経済的な負担も少なく助かります。

[ リクルートエージェントのメリット ]

  1. 強みを発見キャリアアドバイザーが、面談を行う中で強味を発見。
  2. 転職市場の動向、過去の事例などを考慮し、多数の求人の中から最適な求人を紹介。
  3. 職務経歴書や面接のアドバイスを行い、アドバイザーからも企業側にも強みをアピール。

 

 

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「プロ野球引退後の年金制度と転職支援」のまとめ

 

今回はプロ野球引退後の年金制度と転職支援について話を進めてきました。
プロ野球選手はあくまで個人事業主であり、引退後に様々な対応に迫られます。

年金、転職など選手時代にはあまり考えなかったこともあるかと思います。
もちろん最近では本田圭佑選手のように選手兼で起業している選手もいます。

ただ、プロ野球選手の場合は多くは野球に専念していることが多いです。
現役中に引退後のことを考えるのは野球に集中していないと考えるかも知れません。

しかし、選手生活も大半の選手が20代後半までの厳しい世界。
現役中からオフの間だけでも少しだけ動いておくことが必要かも知れません。

長くはない現役生活を終えた後に訪れる長い第二の人生。
大変なことは多いかも知れませんが引退後の活躍も応援しています。

 

 

 

 

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