【 プロ野球引退後の収入 】”廃止した年金制度”と”充実していく転職サポート”の現状

 

毎年のように100名前後のプロ野球選手が引退しています。
今回は引退後に大事になる年金制度と転職サポートについて解説していきます。

 

 

当記事は以下の記事の詳細ページとなります。

 

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引退後の１番の不安は「収入」

 

プロ野球ではフェニックスリーグ開催時にセカンドキャリアについて調査を行っています。
その中で「引退後の不安」についての質問があり、以下のような結果となっています。

やはり収入面での不安が最も多く、ついでの不安は進路となっています。
このように引退後の経済的な不安を抱えている現役選手が多いのが現状です。

進路そのものが収入に関わるので同じ要素ではあります。
これらをいかに解消できるかが引退後の人生のポイントとなっています。

 

 

2011年に廃止した日本プロ野球の「年金制度」

 

以下がプロ野球の年金制度の概要になります。

年金の受給条件は以下の通りです。

 

しかし、2011年に財源不足を理由に廃止することが決定しました。
解散時に52億円の赤字を抱え、さらに年間9億円を払い続けることが不可能に。

当時の選手会会長の新井貴浩選手(当時阪神タイガース)のもと廃止が決定。
積立金を解散資金に分配する形でOBを中心に返金するに至っています。

 

① MLBの年金制度

 

MLBでは現在でも年金制度は続いています。
財源の違いこそあれど、日本と比べてかなり好待遇と言えます。
また、1日でも登録されればと受け皿を広くしているのも特徴です。

 

ちなみに日本人メジャーリーガーで満額を達成したのは以下の選手。
過去63人の日本人メジャーリーガーが誕生しましたが僅か4人でした。

[ 10年以上在籍のメジャーリーガー ]

※ 次いで、上原浩治投手・長谷川滋利投手・田澤純一投手が9年

 

② NPBとMLBの年金制度の比較

 

簡単にNPBとMLBの年金制度を比較すると以下の通りです。
こうしてみると制度としてかなりの差があることがわかります。

[ 日米プロ野球の年金制度の比較 ]

 

とはいえ、すでにNPBの年金制度は廃止されました。
廃止された時点で比較することもできなくなってしまいました。

 

③ 日本相撲協会は「厚生年金」に加入

 

相撲取りをはじめ日本相撲協会の協会員は職員としての所属です。
つまり、会社員としての扱いとなるので厚生年金の加入対象となります。

仮に引退して自営業になったとしても、払った期間は年金に加算されます。
若くして入門した場合、10年分の厚生年金があることも珍しくないでしょう。

プロ野球と相撲を比較すると以下の通りです。
こうしてみると日本相撲協会のバックアップはしっかりしています。

 

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年金制度廃止に伴う補助的な制度

 

年金制度廃止に伴って以下のような制度も設けられました。
しかし、年金に比べて満足な制度とは言えないのが現状です。

① 引退後のために必要な「退団金共済制度」

 

年金制度は廃止となったものの、選手会が行う「退団金共済制度」があります。
任意での加入にはなりますが、一口10万円で年間50口まで積み立て可能な制度です。

1年目から積み立てることができ、引退後の必要経費にあてることができます。
短期であれば積立額は少額ですが、年俸の多いベテラン選手などはかなりの額に。

こうした制度があることで、いきなり解雇になっても翌年の税金に対応できます。
もちろんそれまでしっかり納めてきている選手の場合の話にはなってきます。

仕事が無くなって、それまで貰っていた45%の税金を払うとなると大変です。
そういった面でも現役時代からしっかりと引退後を考えておく必要があります。

 

② 2016年に追加された「支配下10年以上選手養老補助制度」

 

2016年からNPBでは「養老補助制度」が追加されました。
その制度を受けられる選手の条件と支給額は以下の通りです。

 

ただし、年金制度廃止時に一時金を受給している場合は対象外となっています。
年金制度が無くなった以降の選手のためにできた制度と言っても良いでしょう。

とはいえ、年金制度でもらえた額と比べるとずいぶん少ない額です。
また、毎年の支給ではなく2度の支給のみ、年金に比べて“僅かな足し”程度です。

 

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選手会が支援するプロ野球引退後のキャリアサポート

 

プロ野球選手会により引退後の選手に対して3つのサポートがあります。
近年ではこうした形で選手会が積極的にセカンドキャリアをバックアップしています。

① 元プロ野球選手を対象とした「イーキャリアNEXTFIELD」

 

ソフトバンクのグループ会社として1999年設立した「ソフトバンクヒューマンキャピタル」。
そのヒューマンキャピタルは2014年から「イーキャリアNEXTFIELD」を運営しています。
プロ野球引退後の再就職のサポートを目的とし、引退選手はいつでも求人情報を検索できます。

同サイトでは実際に転職後に活躍している元プロ野球選手のインタビュー記事もあります。
ただ、「プロ野球選手」といってもおそらくNPB選手のみで独立リーグなどは該当しません。

 

 

② 國學院大學「セカンドキャリア特別選考入学試験」と協定締結

 

2017年11月にプロ野球選手会と國學院大學が「セカンドキャリア特別選考入試」の協定を結びました。
中学・高校の保健体育教員免許や小学校の教員免許が取得でき、選手のキャリアも十分に生かせます。

 

2018年オフには元ソフトバンクの育成選手だった幸山一大氏(22)が初の合格者となりました。
いくつか記事を読ませて頂きましたが、誠実そうな芯のしっかり方で今後の活躍期待しています。

本日、現役選手向け雑誌の引退した選手へのインタビュー企画で元ソフトバンクホークスの幸山一大さんの元を訪れました🌻
現在、選手会のセカンドキャリア支援制度を利用して、國學院大学で教員免許取得のため日々勉強されています👊
毎日充実した日々を送っておられ、とても楽しい話が聞けました😊 pic.twitter.com/LQq2dzf5cl

— 日本プロ野球選手会 (@JPBPA_Press) July 10, 2019

 

翌年の2019年オフには元カープの岡林飛翔氏(20)、元ロッテの島孝明氏(21)の2名が無事に合格。
現在、この3名が在籍し、教員免許と野球指導者を目指して学生として頑張っています。

引用元 : 【引退の真相/前編】21才で引退決断、元ロッテ・島孝明投手のセカンドステージ（前編） / Full-Count 【公式】

 

③ 新潟産業大学「ネットの大学 managara」と協定締結

 

2020年オフには新潟産業大学の「ネット大学managara」と協定を結びました。
こちらの精度は通信教育課程のため、仕事をしながらでも学習することが可能となっています。

また、入学初年度の学費も35万円と国立大学よりも少ない金額で入学しやすくなっています。
ただし、通信教育なのでひとりでも継続的に学習が続けていける選手でないと厳しいでしょう。

 

【プレスリリース】日本プロ野球選手会 @JPBPA_Press と 「プロ野球選手のセカンドキャリアに係る特待生制度」に関する協定を締結しました。https://t.co/rot6qYV9Uk
𖤣 —————————————————#ネットの大学 #managara #マナガラ#ながら学び #学び方改革
————————————————— 𖥣𖤣

— 【公式】ネットの大学® managara (@managara_net) January 13, 2021

 

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支援として不十分なJリーグのキャリアサポート

 

Jリーグにはかつて直営のキャリアサポート体制がありました。
しかし、現在は解散して、民間企業として事業が引き継がれています。

① 10年で頓挫したJリーグの「キャリアサポートセンター」

 

Jリーグでは2002年に引退後の選手のために「キャリアサポートセンター」を設立しました。
現役選手のキャリア支援、引退選手への企業紹介や進路相談にのるなどの活動を行っていました。

 

しかし、2011年よりJリーグからの予算が削減され、サポート内容は縮小。
年金制度や退職金制度の話も出る中で、設立10年でサポート事業は頓挫し解散しています。

 

② 事業を引き継いだ「アスリートキャリアパートナー」

 

キャリアサポートセンターの業務を引き継ぐ形になったのが「株式会社山愛」。
同社の事業として2014年に「アスリートキャリアパートナー」を立ち上げています。

キャリアサポートセンターのスタッフが立ち上げた事業を取り込む形でスタート。
登録アスリートは800人を超え、Jリーガーを含む多くの選手の再就職を支援しています。

相談や紹介に関する費用は企業側が負担する形になっており、選手の負担も無いようです。
就職体験のない選手に対してもしっかりとサポートしておられるようです。

 

 

☑ 詳しく知りたい方はこちらの記事へ

 

選手会以外も積極的にセカンドキャリアをサポート

 

① 2つのキャリアを推進する「アスリートデュアルキャリア推進機構」

 

2014年には「アスリートデュアルキャリア推進機構」が設立されました。
代表理事をつとめるのは元阪神タイガースに投手として在籍し、現在は公認会計士の奥村武博氏。

デュアルキャリアとは「人として」と「アスリートとして」をキャリアを両立するというものです。
つまり、アスリートも競技以外でのキャリアも平行して経験することの重要性を推進しています。
啓蒙活動・キャリア形成支援・調査・研究を中心に現役中からアスリートの支援を行っています。

また、シェアハウスを運営する株式会社DADAと提携することで引退後の住居支援も行っています。
競技引退後の新たなキャリアをスタートの際に少しでも負担を少なくすることを目的としています。

 

 

② 社会人として「一般社団法人 日本営業大学」を選ぶ選手も

 

また、学校とは異なりますが一般社団法人日本営業大学に通う選手もいます。
アスリートが一般社会にでるための準備として様々なスキルを学んでいます。

[ 一般社団法人日本営業大学に進学した選手 ]

日本営業大学は橋爪大佑選手(2015年引退)と水野滉也投手(2019年起業)も参加しています。

 

今回のまとめ

 

今回はプロ野球引退後の年金制度と転職支援について話を進めてきました。
プロ野球選手はあくまで個人事業主であり、引退後に様々な対応に迫られます。

年金、転職など選手時代にはあまり考えなかったこともあるかと思います。
もちろん最近では本田圭佑選手のように選手兼で起業している選手もいます。

ただ、プロ野球選手の場合は多くは野球に専念していることが多いです。
現役中に引退後のことを考えるのは野球に集中していないと考えるかも知れません。

しかし、選手生活も大半の選手が20代後半までの厳しい世界。
現役中からオフの間だけでも少しだけ動いておくことが必要かも知れません。

長くはない現役生活を終えた後に訪れる長い第二の人生。
大変なことは多いかも知れませんが引退後の活躍も応援しています。

 

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